［ BDR-0965 ］ 詳細 ｜このページを閉じる｜
●NHK SPECIAL 「巨大地震と“未治療死”」 ～阪神・淡路から26年 災害医療はいま～
新型コロナの時代に巨大地震が起きたら、救えるはずの命すら守れない事態が起きる。専門家による最新研究の結果、コロナ禍で医療が逼迫した状態で巨大地震に見舞われると、必要な治療を受けられずに亡くなる「未治療死」が続出、国の想定を超える死者が出る恐れがあることが明らかに。災害医療の原点となった阪神・淡路大震災から26年。あの日起きた医療崩壊の教訓を踏まえ、巨大災害への備えを進める最前線の現場を追う。
(original text from NHK site)
NHK総合 50min 2021-01-17 Air check by Panasonic DIGA DMR-BCT1060 Stereo
●100分ｄｅ名著 「マルクス “資本論”」 講師： 斎藤幸平（大阪市立大学経済学部准教授）
猛威をふるい続ける新型コロナウィルス禍。それは人々の健康だけでなく、世界経済に大きな打撃を与え続けています。派遣労働などの非正規労働者の切り捨て、サラリーマンの給与カットやリストラ、相次ぐ中小企業の倒産等々… すでにその影響はじわじわと現れています。アフター・コロナの経済対策は今、喫緊の課題として我々に迫ってきています。そんな中、今再び19世紀の思想家カール・マルクスの著作が多くの人たちに読まれ始めています。とりわけ私たちがその只中で生活している経済システムの矛盾を明らかにしてくれる『資本論』が、大きな脚光を浴びているのです。マルクスという名前を聞くと、ソ連や東欧諸国の崩壊以降は、もはや時代遅れの思想と考える人も多いかもしれません。ところが、最近少し違った流れも出てきています。驚いたことに、アメリカでもマルクスの名前が、若者たちの間で肯定的に使われるようになっています。アメリカの若者たちは日本の若者たちと同様に、大学のローンを背負って社会に出ても安定した仕事がなく、気候変動が深刻化する未来に不安を募らせています。そうした中で、資本主義では問題は解決しない、もっと抜本的改革が必要だとして、新たな社会像を考えるためのヒントをマルクスの思想に求め始めています。またバルセロナ等の都市では、住宅や水・エネルギーといったコモン（共有財）を、利潤のみを追求し続ける大企業から市民の手に取り戻し、自分たちの力で水平的に共同管理していこうという試みも始まっています。それは、マルクスが「資本論」で「アソシエーション」と呼んだ仕組みに極めて近いあり方といえます。経済思想研究者の斎藤幸平さんは、ソ連や中国といった既存の社会主義国家にはなかった全く新しい社会ヴィジョンが、マルクスがその生涯をかけ執筆した大著『資本論』のうちに眠っていると言います。マルクスによる「商品」「貨幣」「労働」「資本」などについての鋭い分析は、執筆された150年前の当時と今では状況は異なっているにも関わらず、全く古びていません。その可能性を読み解く時、私たちが今後どのような社会を構想すべきかという大きなヒントが得られると言うのです。世の中には『資本論』のたくさんの入門書はありますが、『資本論』に眠っている「将来社会」という観点から読み直すものはあまりありません。そこで番組では、グローバル資本主義社会が行き詰まり、その暴力性をむき出しにしつつある中で、もう一度、別の未来の可能性を、マルクスの代表作『資本論』を通して考えてみたいと思います。
第１回 「“商品”に振り回される私たち」
資本主義下では、社会は豊かになっていくのに一部の人々はますます貧しくなっていく。この「富のパラドックス」をマルクスは鋭く分析した。もともと水や土地・エネルギーといった公共財は、無償であり潤沢に存在していた。ところが資本主義黎明期、これら公共財はもっとお金が稼げる「商品」として、農民から強制的に引きはがされる。いわば資本によって公共財が解体され、「希少性」が人工的に生み出されていった。結果、農民たちは賃労働をせざるを得ない賃金労働者へと変貌。「商品」に頼らないで生きていくことはもはや不可能に。「商品」を購入するには「貨幣」が必要だ。だから「貨幣」を求めて人々は必死に働かなければならないが、多くの人は借金・貧困・失業の脅威に晒され続ける。一方で一部の人はますます富をため込んでいく。今回は、「希少性」に取りつかれた社会の不安定性と矛盾にメスを入れることで、私たちがいかに「商品」というものに翻弄されているかを明らかにする。
第２回 「なぜ過労死はなくならないのか」
働きすぎが引き起こす悲劇「過労死」。マルクスは150年も前に、既にこのメカニズムを明らかにしていた。資本が「無限に終わらない価値増殖運動である」ことを見抜いたマルクスは、価値増殖をもたらすのが、労働者が受け取る賃金とそれを超えて生み出される商品の価値との差額であることを明らかにし、これを「剰余価値」を呼んだ。資本の価値増殖運動に巻き込まれた資本家たちは、少しでも多くの剰余価値を得るために、労働者の労働時間を常に延ばそうとしてしまう。労働者も自らこの論理を内面化し、価値増殖運動の歯車になってしまう。今回は、無限の価値増殖運動である資本主義がやがて労働者を過労死にまで追いやってしまう矛盾を明らかにし、この暴走にブレーキをかけるためには何が必要かを考える。
第３回 「イノベーションが“クソどうでもいい仕事”を産む！？」
ＡＩをはじめとする「イノベーション」で、様々なことが便利になった現代。つらい労働は機械に任せて、人間は快適で充実した人生を送れるようになるはずだった。しかし現実は「ブルシット・ジョブ（クソどうでもいい仕事）」と言われる労働だけが増え続け、逆に労働者の負担は減るどころか増えるばかり。一体なぜこんなことが起こるのか？ 資本主義下、企業間の競争が激化する中でのイノベーションは、効率化を求めるあまり過度な分業化を推し進めてしまう。その結果、本来豊かな労働を「構想」と「実行」に分離。創造的な「構想」のみを資本家が奪い、単純労働のみを労働者に押し付けるといった過酷な状況が構造的に生じてしまうと言う。今回は、「資本論」を読むことでイノベーションの矛盾を浮かび上がらせ、本来あるべき豊かな労働を取り戻すには何が必要かを考える。
第４回 「“コモン”の再生」
晩年のマルクスは、『資本論』全体の構想に再検討を迫るような理論的転換を遂げようとしていた。これまで刊行されてこなかった手紙や研究ノートを読んでいくと、晩期マルクスが環境問題と前資本主義段階の共同体への関心を深めていったことが伺える。このような読み解きをしていくと、マルクスが最終的に思い描いたコミュニズムは、水・土地・エネルギー・住居など私たちにとっての共有財産である「コモン」を取り戻すことを目指したものだ、ということが分かるのだ。今回は、生産力至上主義として批判されてきたマルクスが、気候変動や環境問題といった喫緊の問題を乗り越えるビジョンを持っていたことを『資本論』と晩年の思想を読み解くことで明らかにし、現代社会を生きる我々が何をなすべきかを考える。
(original text from NHK site)
NHK教育 25min×4 2021-01-04・11・18・25 Air check by Panasonic DIGA DMR-BCT1060 Stereo
＞ 2021-04-21 視点・論点 「人新世の危機とマルクス」 大阪市立大学准教授…斎藤幸平 あり
●日経スペシャル カンブリア宮殿 「ここまで美味しくなった"大豆ミート"」 不二製油グループ本社社長・清水洋史
コロナ禍の今、ステイホームでヘルシーなものが食べたいと注目を集めているのが"大豆ミート"だ。大豆から作った唐揚げやハンバーグの食感は肉そのもので「言われてみなければわからない」という声も多い。そんな"大豆ミート"のトップ企業が不二製油グループだ。60年以上も前から食糧不足の未来を見据えて大豆ミート事業に取り組み、赤字続きでも絶対に諦めなかった開発の全貌に迫る。
◎肉と間違える人が続出！？ 広がる“大豆ミート”のトップ企業
大豆から作られる“大豆ミート”が脚光を浴びている。食肉大手企業を始め、コンビニやハンバーガーチェーンが軒並み“大豆ミート”事業に参入している。様々な企業が頼りにするのが、不二製油グループだ。創業70年の製油メーカーで、油脂の技術を生かして食品メーカー向けに様々な製品を作る、いわゆる黒子企業だ。60年以上も前に大豆ミートの開発を始め、最近では大豆ミートで作られたハンバーグやラザニアが食べられるレストランをオープンした。油淋鶏はまるで鶏の食感で、大豆だと気づかない客も。さらに不二製油は、人気のラーメンチェーン「一風堂」の豚骨スープを何と大豆で作ると言う。
◎孫の代になれば分かる… 諦めなかった“大豆ミート”開発秘話
1990年に起こったティラミスブーム。実は不二製油、このブームの陰の立役者だという。ティラミスに使われるのはイタリア産マスカルポーネチーズだが、値段が高かった。そこで不二製油は、植物性油脂を使った代替品、マスカルポーネならぬ「マスカポーネ」を開発。これが国内のティラミスの７割に使われたと言うのだ。一方で、２代目社長・西村政太郎が始めた大豆ミートの開発。当時は美味しくない上に値段も高く、赤字続きだった。それでも西村は、開発者たちに「君たちの“孫の代”になれば分かる」と諦めなかった。将来世界の人口が爆発的に増加し、肉をはじめとする食料が不足することを予測していたのだ。
≪ゲストプロフィール≫
1953年 長野県生まれ
1977年 同志社大学法学部卒業、不二製油入社
1989年 油脂課から大豆を扱うたんぱく事業本部企画室に異動
1999年 新素材事業部長兼新素材開発部長
2013年 不二製油グループ本社社長
≪会社プロフィール≫
本社： 大阪市中之島3-6-32
設立： 1950年（昭和25年）
年商： 4147億円（2020年3月期・連結）
従業員： 5874名
(original text from TV-Tokyo site)
テレビ大阪 54min 2021-02-04 Air check by Panasonic DIGA DMR-BCT1060 Stereo
●かんさい熱視線 「“生きる教育”で心はぐくむ」 ～大阪・生野南小学校 ４か月の記録～
年間100件超あった校内暴力が激減。学力が全国平均を上回るまでに向上。めざましい変化を遂げ、全国から注目される小学校が大阪にある。行われているのは「生きる教育」。親の離婚・貧困・虐待など厳しい家庭環境の中で、心に傷を負い自信を持てずにいる子どもたちに対し、独自の教育プログラムを通して自己肯定感を育んでいく。暴力を言葉に替え、互いに心を通わせながら未来を描こうとする子ども達、４か月の記録。
(original text from BK site)
NHK総合 27min 2021-02-05 Air check by Panasonic DIGA DMR-BCT1060 Stereo
＞ ディスク設定： DRモード、本編区間のみ書き出し
ページ先頭へ